図解力養成講座,図解力向上研修,図解力セミナー,図解力書籍,図解のコツ 図解とは何か?

図解思考力・図解力・図解デザイン力養成セミナー~マスコミを超えたビジネスマンの情報編集力

「図解」とは情報編集力という論理性と創造性を伴う作業を見える化する手段の1つ

図解思考力・図解力・図解デザイン力養成セミナー①~マスコミを超えたビジネスマンの編集力

「図解」とは情報編集力という論理性と創造性を伴う作業を見える化する手段の1つ

図解力の基本は「論理的思考力」ですが、批判的思考法や仮説思考法と併せて紙面上に反映させることで、情報の内容が正確に反映された図解資料を完成させることができます。
3つの思考法を基本とした図解は少し難度が上がりますが、その前に3つの基本として「図解思考力」「図解力」「図解デザイン力」に分けて論理的に解説します。
まず、なぜビジネスマンに図解思考力・図解力・図解デザイン力が求められるのか、ビジネスパーソンを中心に信頼を失ったマスコミ報道の現状と照らし合わせて紹介しておきましょう。


〇批判的思考法や仮説思考法が求められる理由とは~思惑を排除して客観的に正確な情報を掴む必要がある

情報は、編集する人の考え方や自分に有利にするために意図的に「新たな可能性」を創造することができます。
というと難しいようですが、最近、話題になっている「ねつ造報道」が良い例です。大手マスコミ各社の取材力やメディアとしての信頼性や価値は、ネットを通した誤字の多い情報と違いやはり強大です。

しかし、報道番組はもちろん、バラエティ番組だと逃げることができるワイドショー番組に見られるように「無責任な政権批判の垂れ流し」をすれば簡単に庶民を味方につけることができるため、安易に余計な批判名な言葉を付け加える傾向が顕著になっている点が挙げられます。

マスコミなら放送法ギリギリで庶民を騙してでも視聴率を稼ぎ、倫理観や使命感もなく広告収入を得るために情報を偏向することはあるかもしれませんが、企業や組織内の情報はそんないい加減なコントロールはできません。「質問」や「指摘」によって説明がつかなくなり、情報の信頼性はもちろん個人の資質まで疑われる事態に陥ってしまいます。組織のなかで意図的に人を騙せせば、組織人としての存在価値を失います。
情報は、あくまでも

 「客観的な事実に基づく整合性がMECEに基づいて描き出されて、組み立てられていること」

が原則なのです。多くの消費者が納得し支持する商品やサービスの開発・販売につなげるために必要なことは、

 ・他社製品の批判 ではなく
 ・自社製品の優位性
 
によってマーケットに浸透させファン客を増やす以外に生き残り、成長する道はないのです。
ここが、ネットに寄せられるコメントに見られるように、批判するだけで対案を出せない政党や政治家、マスメディアが痛烈な批判を受ける基本はここにあります。理想論に近い公約を掲げて当選し、かき回しただけで最後は高度な知識や経験をもとに労力を費やして役人が作り上げてきた計画に落ち着くという、本来的価値を知るビジネスマンなら仮説はすでに終わっていることを蒸し返す政治家もよく見かけます。

直接利益に関連しない、理想だけに頼ろうとする人たちの支持は受けられても、責任ある行動を求められるビジネスマンには、無駄をなくすことはプランニングの基本だということもよく分かっています。
高学歴のビジネスマンはもちろん、地方の専門店に至るまで、批判よりも「具体的な対応策」を日々考え、実行することに本来的な情報の活用価値があることを知っているためです。

では、マスコミの特性という点から、マスコミの信頼性に対する攻撃がやまない理由を挙げておきましょう。
その理由は2つあります。

1つは、「マスコミは権力の監視」にあるという点です。権力批判は、この原則から生まれてきます。
しかし、「よくやった政権」という記事よりも、「政権が悪い」という情報の方が多くの視聴者は喜びします。同時に、「よくやった」という情報からは、その時点で情報の流れが途絶えてしまいます。改善点や可能性の広がりが失われるという点もあります。その流れに便乗するマスコミの企業体としての方針、あるいは報道記者やデスクの思惑によって片寄った報道へどうしても軸足を置くことになります。

1つは、「マスコミ自体の役割と逃げ道の用意」です。マスコミ方法は中立性を保ち、事実を客観的に報道することが放送法によって明確に定められています。ところが、「コメンテーターのコメント」であれば、第三者の証言として、ある意味でストーリーの裏付けとなる情報とすることができるようになります。
つまり、〇〇政権の批判をしたければ「批判してくれる証言者にコメントをもらえれば良い」のです。それによって、シナリオの裏付けとすることができるのです。

つまり、情報を編集する人間の
 ・意図
 ・意図に対応する裏付け証言(データも含む)
によって、
 ・仮説自体
も意図的に曲げてしまうことができるものです。
もし、歴史や風土にねざした展開をテーマにしたコンサルタントの講演を聞いて図解でアウトラインを表し共有しようとすると、多くの場合「どちらにも解釈できる部分」が出てきます。
もう1つ、事実とともに、情報を図解にする編集者の考え方を加える必要が出てくる場合もあります。

・一例で解説すると
裏付けとなるデータや事例はあるのですが、その1つひとつが「テーマの裏付け」である以上、自分たちの地域にある歴史とは海外交易の時代や背景、あるいは史実の規模も投資規模も異なるためです。
着眼点がそのまま、自分や自社の展開につながりにくい面もあります。
講演内容と、自分の考え方の整合性が見い出さない場合、情報共有を目的とする図解であれば、自分の考え方を加えておくことで理解の深まりと問題提起につながる場合があります。つまり、

 ・事実(講演内容)
 ・個人の感想(講演内容以外の加筆部分)

が並ぶことになります。
これが、ニュース解説などで解説者が「不用意にねじ込もうとする個人の感想」です。解説者とは自らが取材なり知識の蓄積を重ね、1つの答えを持っている必要があります。池上彰氏のようなジャーナリストを思い浮かべると良いでしょう。
同じ「傾向と対策」といっても、予備校講師のように「一定の枠内」での傾向から、具体的に予測と対策を立てるほどの正確性も責任もないというのが、ジャーナリズムの世界の情報編集なのです。
しかし、それは学者と同じレベルの話で、実際に現場のトップと親密になり、情勢をコントロールするほどのチカラも権限もありません。あくまでも、傾向を示すことができるだけなのです。

個人の感想は、組織のように「価値観を共有する空間」であれば、感想部分を明確に表示することで次の具体的行動(案)も含めて有効な情報となりますが、ニュース解説者には
 ・価値観を共有する空間も
 ・次の具体的行動(案)を示す義務も能力もありません。
ここが、偏向と言われるマスコミ情報のあり方と、ビジネスパーソンの情報編集の取り組み方の違いです。
 ・情報を共有する空間
 ・想定したい共有価値
がない場合、情報媒体の編集は違ってきます。
講演者(受け取った情報)は、


〇情報編集のプロ(情報編集だけを仕事としないビジネスマンなど)以上の情報編集力が求められている

ビジネスマンにとっても情報編集は重要な仕事ですが、本来の目的は「企業業績」を上げるための活動です。官公庁や各種団体なら、限られた予算のなかで事業成果を最大化させるために行う活動と成果が重要なのです。

たとえば、販促セールを計画するためにさまざまな情報を集めて企画書を作り、会議やプレゼンを行い、予算を確保して実行計画を練って実施しても、結果が「大誤算」であれば情報編集そのものの価値はまったく見い出せません。

マスコミのように「垂れ流した情報、拡散した情報がウソやねつ造」であっても、最大限の訂正が「お詫びします」という3秒程度のお詫びか1行程度の「訂正記事」で知らぬ顔をすることはできないのです。
ビジネスマンは社会に発信する前に、組織内での責任をきちんと果たしていく必要があります。
現在のマスコミに欠けているのは、報道の自由や報道の独立性を都合よく解釈して社会に押し付けることで、組織内の責任を重要視しないで情報を発信するマスコミの企業体制に大きな欠陥があるということを理解しようとしない、都合主義にあります。
ビジネスマンは、社内の責任をきちんと果たさなければ組織の進路を誤ってしまうことを、日々の活動でしっかりと認識しています。ここが、ビジネスマンの本来言われる情報編集のプロ以上に情報を理解し、しっかりとした編集作業を行っている理由なのです。

そこで、ビジネスマンはプロの情報編集者以上に、情報編集作業にあたるための
 ・論理的思考力
 ・仮説思考力
 ・批判的思考力
が求められるのです。時系列の流れから組み立てた仮説が、時系列の整合性から見ても仮説に狂いが見られず、明確な目標としての未来価値を描き出すための作業が、ビジネスマンにとっての情報編集力です。
ビジネスマンには、
 ・偏見性のない自分軸とともに
 ・ひらめき(2つのモデルが考えられるが別に紹介)から
 ・論理的に仮説を導き出し
 ・客観的且つ批判的な方向からの評価も加えながら
 ・
その情報編集力という論理性と創造性を伴う作業を見える化する手段が「図解」です。

その図解力を鍛える基本が
 ・図解思考力
 ・図解力
 ・図解デザイン力 です。